恥ずかしい自分

友人が教えてくれたビデオ。珠玉の言葉が詰まっていた。

小野田さんも凄いけど、生きるのが嫌なら死になさいと、最初に教えたお母さんも凄い。

いずれにしても、こういう人をみると、口だけの自分が恥ずかしくなる。

さようなら古きよきアメリカ、オバマの危ないレガシー

バベルの塔の中はソドムへ突き進むアメリカ

business insider引用

ホワイトハウスは早速ツイッターのロゴをレインボーへ

300万人の同性愛者が結婚式を挙げると3兆円の経済効果　

一方で早速保守派の友人が送ってきたロゴ、

彼はみんな一緒にやっつけると息巻いていた・・

TPP・オバマケア・同性愛と、

今週はオバマレガシーのオンパレード。

個人的に、歌まで歌ったオバマの身辺が心配だ。

　　　　いずれにしても、リベラル化によるこの国のメルトダウンの始まりを確信。

こんな凄いことが起きているのに、ギリシャ問題しかみないのは××

ジェネレーションXの使命 時価総額がGDPを超えていく先進国の未来の考察

沖縄の悲劇から70年、戦争は反省しても、戦争に負けたことを反省する番組はほとんどない。

The ideal is always peace, but the history is always violent .

子供に道徳と日本史しか教えないなら、日本の未来が安泰だとはとても思えない・・

同じ意味で、株のショート、先物　いまならVIXなどが、結果的に米株の安定に寄与してきたことは、こちらのプロなら誰も知っている事実。

そんな中、ショートの第一人者、ジムチャノスのファンドが6ビリオンから2.5ビリオンに減少。仕方なく？彼はロング・オンリーのファンドに乗りだしたという。

http://www.nytimes.com/2015/06/23/business/the-loneliness-of-the-short-seller.html?smid=nytcore-ipad-share&smprod=nytcore-ipad&_r=1

そもそもジムチャノスは、その辺の安易なネガテイブインデイケーターではない。ずっとショートが専門。でも彼は決してDOOM　SAYER(悲観主義者）でもない。資本主義の新陳代謝を冷静に見極め、滅ぶべきモノの掃除に徹していただけだ。

その彼が「ロングオンリー」のファンドを始めるのは衝撃。このままこの流れが加速するなら、

個人的には2016年まではトライアングルを前提にしてきた債券にも影響がでる可能性も考慮しなければならない。

そんななか、CNBCでも特集で10ドル札の顔が、アレキサンダー・ハミルトンから「女性」に変わることを議論している。バーナンキがブログでこの交代劇を批判したからだ。

http://www.brookings.edu/blogs/ben-bernanke/posts/2015/06/22-jack-lew-ten-dollar-bill#.VYgmtpjIUio.twitter

バーナンキは政治的背景を示唆している。意図は、彼やイエレンに象徴される救済的なハト派リベラル政策が今後のトレンドなら、本来もっと重要な20ドル札のアンドリュー・ジャクソンを交代させるべき。それをアメリカの金融経済の歴史で最も重要な10ドル札のハミルトンにしてしまったオバマ政権の決断を非難している。

バーナンキは怒っているが、この矛盾が彼がリーマンショック後に行ったQE（QE2から）の評価と、二極化する米国政治、ソレを取り巻く世界を代弁していると思う。

そもそもお札の顔は、国民の価値観を微妙に支配する上で極めて重要な政策だ。特にアメリカでは20ドル札は日常生活で基本。発行額では1ドル札（ジョージ・ワシントン）、100ドル札（ベンジャミン・フランクリン）に次いでいる。

日本人でさえ誰もが知っているワシントンとフランクリン。彼らと同等にジャクソンがなぜ重要な20ドル札の顔になったか。その背景はここでは過去何度も紹介している。

一方で重要な建国の父の一人のハミルトン。彼を擁護するなら、そもそも人間社会と経済はなぜもっと早く中央銀行にQEをやらせなかったのか。ソレを考えるべきだ。

社会が困窮したら、中央銀行にマネーをジャブジャブにさせる。ロケットサイエンスでもなんでもない単純なことを、もっと早くやっていれば、沖縄がボロボロにされた第二次世界大戦はなかったという考えさえある。（この議論では、単純なハイパーインフレ論は本質ではない）

でもアダムスミスが国富論を書いた頃、英国は南海泡沫ショックから立ち上がり、中央銀行を中心にした新しい金融のあり方を模索しながら栄光のビクトリアン覇権へ向かって進んでいる最中。この時代は帝国主義によって領土を拡大、貿易で国益を拡大していくのは当たり前だった。

その後、経済学は西欧の知識人によって議論され進捗した？とされるが、今経済で政治家が利用している学者は、この時代の先人を学んだ人たちが中心。

先人はマネーが金銀など、そもそもの量に限界があるトレジャーから、ゴールドを担保とした紙幣に移った時代、どこまでの紙幣の量がモノやサービスの価値としてふさわしいのかをずっとテーマにしていた。

アメリカでは建国当事ハミルトンが擁護した中央銀行がジャクソンによって潰された。でもアメリカはマネーが乏しかったので、良く働き、良く蓄え、そしてそれを投資に回す・・というM.ウエーバーが羨むような国になった。(もちろん人権的に酷いことも多かったが）

そして1914年にFEDが復活すると、すぐにバブルなったが、(第一次世界大戦後の金余り）ただそのバブルが崩壊しても、FEDはQEをやらなかった。ルーズベルトも金本位を完全に捨てることはせず、（一時的停止）ケインジアン政策を断行した。

でもその効果は限定的で、結局アメリカ経済が復活したのはアーセナルデモクラシー。(戦争経済をなぜデモクラシーと呼ぶのか。勝者が決める歴史の矛盾）だから今の時代になって、第二次大戦を回避できなかった一因として、当事のFEDをバーナンキは批判する。（これが今のFED内のハト派の共通する認識）

そして今、リーマンショックから立ち直った世界はバーナンキを英雄とする。でももし1930年のFEDがQEをやっていたら、個人的にはその後資本主義が我々の時代まで続いたかに疑問を感じている。

大量のマネーで社会が覆われ、皆がハッピーになれば、人が人を殺すインセンテイブは減退する。（今一部の宗教でクレージーな連中がいるが、そもそも支えているのは貧困と格差）一方で平和になって経済がグローバル化するなら、そこでは消費力がパワー。とくに貧困層が中間層に成長する際の消費力は莫大だ。

個人的には、もしバーナンキが批判する1930年のFEDが大恐慌でQEをやっていれば、戦争はなかったかもしれないが、このプロセスがもっと早く始まったのではないかと想像している。そんな時代に生まれなかったことに感謝しているが、リーマンショック後、その実験が今再び始まった。

一方で今のアメリカは、人類史上前例のない圧倒的軍事力を持っている。しかし平和な状態では使う機会がない。

それでいいというリベラルなオバマ政権では、平和時のグローバル経済の磁力は、やがて中国やインドへ移行するのを仮定し準備をしてきた。だからこそそもそもは共和党が展開したTPPに、民主党政権でありながら、再選が決った2012年から本腰を入れた。

アメリカは東西冷戦の舞台の大西洋で、NATOという軸をもち覇権を維持した。なら今はアジアでTPPという新しい軸を打ち立てることがこの政権の最大の使命。しかし平和的消費中心経済では、いずれ、どの道、米国の相対的救心力は衰える。

でもインフレもなくバーナンキやイエレンが評価されている間は、享受者の多くは今の実態を客観的に分析することはない。そこで資本主義の年齢を、GDPと株価の時価総額で考えてみた。

植民地を失った英国はロンドンを開放し(ビッグバン）、今もそれなりに繁栄ををしている。その英国の株価時価総額は、ずいぶん前からGDPよりも圧倒的に高い水準にある。

アメリカは建国以来、ずっと株の時価総額はGDPより低かった。それが現代になり、一時的に時価総額がGDPを上回ったのが2000年と2008年。ただこのときはFEDの繰り出すマネーの量はGDPの6％という暗黙の原則が守られていた。(ニクソン後のルール）

だから、オーバーバリュエーション(2000年）、オーバーレバレッジ(2008年）は続かなかった。

調整が起こり、時価総額はGDPを再び下回った。その時に掃除を担当したのは前述のジムチャノスなど・・

しかし、2008年後、米国ではバーナンキFEDがQEを断行した。FEDは世界経済のラストリゾートとして、バランスシートを5倍にした。結果マネーはジャブジャブ。そんななかアメリカも株は実態経済活動の結果ではなく、寧ろ牽引となった。

今のアメリカの株の時価総額はGDPをはるかに超え、(140％）、今はさらに上をうかがっている。(格差はもっと拡大する、むかしのバフェットはこの状態を批判した。今は何も言わない・・）

でもそもそもOECDの資料では、英国を除き、株価の時価総額がGDPを超えていたの国はシンガポールやルクセンブルグなどの特殊な地域。（スイスや一部のアセアン諸国も）これらの国は、過去、資本主義経済を牽引する（した）という立場の国ではなかった・・

日本も90年前後、バブル期にGDPと時価総額が逆転したと聞く。(自分で確認していない）でもその後もとに戻ってしまった。そして安倍政権が登場し、今は再び逆転、このまま時価総額がGDPを上回り続けるかというところにある。

もしこの先進国のトレンドが続くなら、株価は欧州に伸びしろを感じる。なぜならDAXはユーロ安でここまで上がっても、ドイツの時価総額はまだまだそのGDPより低い。ただしそもそも労働者を重視する大陸欧州に、CEOと株主の利益が中心のアングロサクソンルールを当てはめるのはどうか。

まあジャブジャブマネーが、バリュエーションで買ってくれるなら大いに結構。このあたりが欧州のしたたかさ・・

そしてこの先にある中国。3ヶ月前、誕生から6年の目の成長スピードとバブル度で、当事のグーグルやフェイスブックを上回り、ミレニアル時代のシンボルとされるUBERが中国に進出した。

(IPO前のUBERへの投資が10ビリオンを超えた驚愕の特集）

http://www.ft.com/intl/cms/s/0/805599ae-16df-11e5-b07f-00144feabdc0.html

6ヶ月前、UBERの世界での利用者は1日あたり100万人だった。そして今、UBERの利用者は「中国だけで」一日あたり100万人を超える・・(UBERがわからないと、今のアメリカは判らない）

今のアメリカは、中国に国債を買って貰っているだけではない。アメリカの個人消費の源の住宅市場は実は中国によっても支えられている・・(添付、アメリカンドリームを支えるのは中国？）

これらのトレンドから、ジャクソンが大好きなタカ派的保守は、リーマンショックではバーナンキに助けて貰いながら、アメリカはFEDを介し、アメリカの世界支配を続ける上で、やってはいけないことをしたと思っているだろう。

レーガン以降あまりにも個人の豊かさを追求したため、アメリカではブーマー世代になって、失敗したモノは一度消え、(復活は否定しない）、新しいモノが次の時代を築くというアダムスミスのころのルールを自分で止めてしまった。(ここが今共和党の矛盾点、これを批判するのはロンポールなどリバタリアン系のみ）

こうなると中国がどんなインチキ資本主義を展開しようが、最早批判する立場にはない。なぜなら自分よりも4倍の人口を持つ中国に、現代の株主キャピタリズムでは、中央銀行がマネーを刷って資産価格を上げ、消費を喚起すれば規模が大きくなる。

バブルがはじけても、もっと巨大マネーをプリントすればいいという実例を示したのは、他ならぬリーマン後のアメリカ自身だからだ。

そして早晩中国のGDPがアメリカを抜き、さらにその時価総額が実体経済GDPの超えるトレンドが許されるなら、世界のマネーはやがて中国へ吸い寄せられるだろう。そうなるとアメリカは中国に勝てない。

米国ではこの展開を望まない人たちが、20ドル札のジャクソンを死守する勢力だと思われる。彼らはどんな手段を使っても、中国のデレイルを画策するはず。その際自分がある程度痛むのは覚悟の上だ。でもアメリカの未来を決めるのはこの勢力ではない。ミレニアルだ。

戦争を経験し、国家のため個が犠牲になることが普通だったグレートジェネレーション。その

戦争の被害があまりにも甚大だったため、嫌戦と個の自由と人権尊重に傾いたブーマー世代。

この世代は人も殺さないが自分も殺さない。そんななかで台頭してきたミレニアル。アメリカの頂点、敵がいない状態で育った彼らは全くもって高所平気症・・。

その昔、マルクスやシュペンターは、逆説的に資本主義が発展し、やがて(資本主義の）自殺への道程を示唆した。アダムスミスから時間が経ち、国富論を読んだ天才たちは、ソレを維持する上では何が必要なのかという警告をだしたと勝手に想像している。

なら中央銀行が繰り出すマネーで、時価総額がどんどんGDPを超えていく今の先進国の姿をみて、彼らが生きていればどう思うだろうか。まあそんなこととは無関係に、中央銀行をあら人神とするバベルはまだまだ高く伸びる雰囲気が漂ってきた。

でももしその先に覇権交代の可能性があるなら、若い人にどんな示唆を残すのか。それが自分が属する「ジェネレーションX」世代の使命だと感じている・・

米株の象徴の交代

あのアップルも屈服させたテーラースイフト・・

（彼女批判で、アップルミュージックは方針を変換）

 　　　　　　　　　　　　Getty Images/Harry How

　　　　　　　　　

（写真はともにBusiness Insiderから引用）

Christopher Polk/Getty Images

論じる資格

アメリカに来て22年、ここで学んだ事の中で、日本人として恥だと思い深く反省したことがある。
それはオキナワ。こちらでいろいろなドキュメンタリーをみて、アメリカにとってオキナワは、ノルマンデイー上陸と同じレベルのインパクトなのを知った。そのときに書いたブログが以下。

http://marukano-gb.blogspot.com/2011/12/blog-post_03.html

ここまでアメリカを苦しめたオキナワを、日本人の自分は、アメリカから教わるまで知らなかった。

この歴史からして、基地問題をオキナワにも利益がある・・という経済面で論じる資格があるのは沖縄県民だけだと思う。

本土の日本人が、自分達にとって都合のいい日米関係のために論じるとしたら、本土のために住民を見殺しにした当事と何も変わらない。

NHKスペシャルで登場した米兵の感情表現は、日本のテレビ向けではない。アメリカ人がアメリカ向けに作成したドキュメンタリーでも、同じ後遺症に悩まされる米兵が大勢登場する。

自分の反省を込め、沖縄基地問題で安倍政権を応援する本土の日本人に一言。言論は自由。でも論じるには、最低限の過去の知識という資格条件があると思う。その意味でこのNHK特集は秀逸だった。

http://www.nhk.or.jp/special/detail/2015/0614/index.html

ごめんね クリスティーナ、FIFAとIMF

　　　　　　　　　　　二人ともPKを外したが、試合はフランスの勝ち

1986年のワールドカップは良く覚えている。史上最強の中盤といわれたブラジル。(黄金のカルテッド）。ジーコの夢を砕いたのは、プラティニ率いるフランスだった。

この試合でPKをはずした二人。今度はFIFAの会長の座で対決する。(プラティニはまだ正式に立候補はしていないが、副会長でもあり、有力視されている）

個人的にはジーコを応援したい。でもプラティニはフランス人。手強いというか、勝負ならないのではないか。

フランスという国を考える場合、重要なのは、G7でアメリカと面と向かって戦争をしていないのはフランスだけという歴史。

米英は独立戦争と米英戦争で二度も正式に戦争をしている。カナダも独立していない頃、米英戦争の英国の主力部隊。そして、いうまでもなく、ドイツ　イタリア　日本は敵国だった。

フランスが唯一米国と戦火を交えたのは、フランス革命後、アメリカが同国からの借入金は王室(ブルボン王朝）からの借金であり、共和制になったフランスへの債務ではないとして返済を止めてしまったことに端を発した小規模な海戦。（戦争宣言をしていない短期的海戦）

この時フランスは在米大使が米国に賄賂を要求。賄賂を渡せば国（共和制(フランス）への借金は返さなくていいとしたが、これに激高したジョンアダムス(ニ代大統領）の逸話が残っている。

賄賂といえば、今回のFIFAの一件では、辞任を発表する直前のブラッター会長は、自分の座を狙うプラティニを暗に示唆したコメントを発していた。

その一方で、フランスはこれまで「ヨーロッパのモノ」であったはずのサッカーにまでアメリカが進出したことに、大陸欧州の総意？を代表し、暗に反発したと思われる。

一見FIFAには無関係だが、IMFのラガルドが、FEDに来年まで利上げをするなどどと言ったことは、どう考えても不自然だ。

                           ごんねクリスチーナ、雇用統計28万なんだ（保守派のコメント）



そもそもIMFのこの要職もフランス人が二代続けて抑えている事は特筆。ただIMFの筆頭出資者は圧倒的に米国。（米国は17％。GDPが3位になった日本は出資はいまだに二番の7％。中国は4％であり、ドイツ　フランス　英国などは6％前後）

この立場からして、これまでIMFはアメリカの国内政策に願望は述べても、注文をつけるなどいうことはなかった。ところが今回ラガルドは、米国が相手にしないことを承知で踏み込んできた。

逆に言うと、個人的にFIFA事件には、アメリカの二つの意向が強く感じられる。

メルケルが盗聴されていたことは、2年前にスノーデンが明らかにした。彼のドキュメンタリー、シチズン4を観れば、アメリカは、必要なら世界の要人のほとんどの会話を傍受する能力があったと考えられる。

プライベートまで監視されて隙のない人などいない。ブラッターの側近の尻尾はアメリカは握っていたのだろう。ソレを武器にモスクワとカタールの開催地変更はありえないとするブラッターに揺さぶりをかけるのは簡単だ。

早速昨日FIFAの一部がロシアとカタール開催地変更はありうると、これまでのスタンスの変更を示唆したが、サッカーにまでアメリカが進出したら欧州はどう感じるだろうか。GPSで全てを監視されて、気分がいいはずがないと思うのだが。

更にアメリカは、FIFAへ正義を掲げてアメリカの力を見せ付けることで、10月にも中国の通貨をSDRに加える可能性があるIMFに警告を発したと思われる。

いずれにしてもFIFA事件は、表面的な部分とは別の意図がいろいろ絡んでいる・・・。

　　　　　　　　一番神妙なのは誰？　お茶目なメルケルにギリシャも安心・・

ところで、フランスはヒトラーに攻め込まれると、さっさと北部をナチスに渡した。被害を最小限に抑え、南にVICKY　FRANCEというナチスの傀儡国を作ってヒトラーのご機嫌をとった。

個人的な想像では、できればヒトラーが宿敵英国を占領し、ソ連との持久戦でボロボロになり、最後はアメリカがヒトラーをやっつけてくれることを期待したのではないか。

残念ながら英国はヒトラーの猛攻に耐えたが、後者は実現した。そして第二世界大戦が終わると、なぜか戦勝国としてちゃっかり常任理事国になった。

さすがタレーランの国。彼が活躍したウイーン会議は、その後100年間はメジャーな戦争が起きなかったので成功とされるが、（クリミア戦争は除く）ウイーン会議の構造が、国際連盟、さらに国際連合の基になったとされるのは興味深い。

そんな中で万国博覧会もフランスが提唱して始まったものだが、今や世界　VS　アメリカの構図を観る時、アメリカの矢面に立つのは中国やロシアで、仲を取り持つのに奔走するのが真面目なメルケル。

でも、ちゃっかり漁夫の利を狙っているフランスと、そういう大陸欧州を敬遠する英国の孤立が感じられる・・。

未来のウオーター・ショック その時「高所平気症」はどうなる？

ブラックマンデイに端を発した住宅のミニバブルの崩壊(米国版住専）。パパブッシュ時代、その糾弾が行われた。1000人以上が起訴され、60人が投獄された。ところが、比較にならない規模だったリーマンショックでは、誰も投獄されなかった。

みんなで赤信号を無視したので、特定の人に責任を押し付けることが出来なかったのだ。簡単にいうと、事前にTOO BIG TO FAILが完成していたということ。

主導したブーマー世代のリベラル化。そのブーマーの子供達のミレニアルも今は親。そしてブーマーの孫の世代は、意図的に造られた高いところが平気になった。

日本では高層マンションで育った小さな子供が、高い所が危険だという感覚が失われてしまうリスクが指摘されている。

マーケットも、高所恐怖症の旧世代はバブルを心配するが、生まれたときから（マーケットを知った時）中央銀行がマーケットを支配し、価格が押し上げられた状態しかしらない世代は、何が恐怖なのかわからない。

高所恐怖症の人の心配をよそに、ミレニアルが飛び跳ねている間は、バブル崩壊は起きないと思う。自分を罰しなかった親のブーマー世代に、子供を叩く勇気はない。

でも、株も債券もここまで「高所平気症」になったなら、生活に必要な物資がいつまでもデフレ状態にあるのはおかしい。そろそろ次のオイルショックをイメージするべきだろう。

ただし、オイルが余っているのに、ホルムズ海峡を通るオイルを存立危機の対象にするのは笑止千万。存立危機の可能性はもっと他にある。

川や湖の目に見える水不足は序の口。今は、地面の下の地下水が枯渇しつつあるという警告。今週の60ミニッツ。番組の中で紹介された問題の地域と、異常な高温で人が死ぬ地域が重なるのは無関係だろうか。

来るべき ウオーター・ショックにどう備えるか。水資源の豊富な日本ではピンとこないだろう。でもマーケットは繋がっている。