＜特別号＞ this is it その2 1.08マネー原理プロから

ついに市場では中央銀行(スイス）が限界を露呈し始めた。無理なことをしている中央銀行は、弱い順に限界を露呈するすることになるだろう。そんな中、最強のアメリカも、指標Iを見る限り、グローバルデフレ倶楽部の仲間入りの可能性もある。ではその先はどうなるのか。プロの世界では、とっくにその準備が始まっている。そこで今回は先週のマネー原理プロ全文を紹介。

　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　http://www.britannica.com/EBchecked/topic/566512/Hugo-Stinnes

　　　　　　　　　　　　　

最近ガンロックは日本の個人投資家向け番組でも話題だ。こうなると彼もビルグロスと同じ道を歩むのは時間の問題。あと数年は崇められる。その間は自分のポジションにも有効。だが相場感は正しくとも、次第に過剰流動性の呪縛に嵌っていく・・。

一方、英国のブレボンハワード(ヘッジファンド）は、米国債券を生業にしている者には最も重要なプレーヤー。（一時のピムコ、ショック前のモーゲージのヘッジのリーマンやベアスターン）オプションPITのローカルは、彼らのポジションを一番気にしている。

そのブレボンハワードが、ついに2014年はマイナス運用になった。この意味は大きい。余計な解説はしない。ぜひ以下のFTの熟読を勧める。

http://www.ft.com/intl/cms/s/0/e3e7109a-9658-11e4-922f-00144feabdc0.html?ftcamp=published_links%2Frss%2Fhome_us%2Ffeed%2F%2Fproduct&siteedition=intl

とくに重要な部分は以下。

Nagi Kawkabani, a partner at Brevan Howard, said that he believed that the approaching end-game of central bank’s ultra-loose monetary policy was likely to create market conditions that would allow macro hedge funds like Brevan to make significant returns for their investors

“I think we are approaching a point where central banks’ monetary policies will either been shown to have succeeded or failed,” he said. “The Bank of Japan is already all in, and the ECB is close to starting to go all in. All of this will have to start to bear fruit in the next 12 months. We have no specific long-term view as to which way this will go, but whatever happens this will lead to large price moves across many asset classes, and that will be a market environment that suits macro trading very well.

We don’t have to be right about whether these experiments ultimately work or not, but we have to be right about how the market reacts to this. Historically when these large market moves happen we have always been able to make money.

これを読むと、インデックスに負け続け、ついに暴れ始めたヘッジファンドも出る中、ブレボンが第二のLTCMになる可能性は極めて低い。

そして中央銀行の実験が大成功か大失敗になるか。（個人的には、国という形態を維持するがゆえに、金融資産を持たない庶民には、後者になるのを確信。それは良い悪いではなく、歴史の宿命)　どちらにしても、そのとき彼ら（一流の市場プレーヤー）は必ず儲かると思っているところがポイントだ。(逆に、支配される側の個人の大半はパニックになる・・）

20世紀初頭のドイツに、ヒューゴ・スティニスという大富豪がいた。今なら米国のバフェットのような存在。ドイツ最大の富豪として、政治にも絶大な影響力を誇り、経済ではワイマール共和国のご意見番の存在だった。(リーマンショック時のバフェット）

ドイツは1922年からの史上空前のハイパーインフレの前、実はマイルドなデフレを経験した。デフレがなぜ怖いか。それは次にとんでもないハイパーインフレになるからという経験則を一流のマネーマネージャーたちは知っている。（ジムクレーマーの持論でもある）

この時ヒューゴ・スティニスは、膨大な資金をワイマールマルク（Reichsmarks）で調達した。本業の鉱山関連から鉄道。さらに農業ビジネスを拡大した。そしてあのハイパーインフレ。彼はどうなったか。

拡大した保有現物資産は暴騰するなか、紙くず同然になったマルクで借金を全部返した。そして、つぶれた会社を次々に買収していった。彼は、以前よりも巨大になった。（1664の会社を所有し、60万人を直接雇用し、関係会社は2890になった）

バフェットが後何年現役かはわからない。しかし戦後の米国経済の50年を謳歌したバークシャイアは、これまでのスタイルの限界を露呈している。そんななか、同社は米国のヒューゴ・スティ二スを目指しているという見方がある。（バフェットの次の時代に・・）

いずれにしても、ブレボンもバフェットも、そして金融規制法案で規制対象になっても、お上を侮るように商品ビジネスをやめないゴールドマンやJPも、中央銀行の大実験がどちらに転んでも、自分たちは困らない準備をしている。(ある意味で当然のこと）

庶民とは違うこのレベルは、まずデフレの過剰流動性で利益。(金融緩和・不景気の株高）次に限界が来て、結局はハイパーインフレや戦争が庶民を巻き込んでも、自分たちはかならず儲かるノーハウが既に備わっているのだ。

強いていえば、ピカティーが提唱するような世界が広がり、まったりとした平和の中、低ボラ、　低スプレッド、低成長が続くのが一番困る。実はその世界が日本人のDNAには一番あっているかもしれない矛盾を、日本がどうするかが焦点・・

男はガラスのハート

添付は18 世紀ごろのロシアの凄い母の写真。解説では69人の子供を生んだということ。

出展元のヒストリーピクチャは、日本の古い歌舞伎の写真を、江戸の女侍として紹介していた。

日本に関する情報よりは信頼できるが、信憑性はその程度。

でもロマノフ王朝のロシアの出生率は、事実として世界のどこよりも高かったようだ。（添付2）

ロシアでは、FEDより50年早く中央銀行ができた。

そのせいもあり、19世紀のロシア株は、米株より安定していた。

                                 

一方で、今日のNHKのニュースでセックスレス特集をやっていた。

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150114/k10014682081000.html

看板のNC9で大胆な試みには拍手。

インタビューにー答えた街の中年の人々は、意外に？堂々としていた。

そのなかの女性が「男性はちょとしたことですぐ気持ちが萎えるガラスのハート」と言っていた。

確かに・・  女性は強し。

　　　　　　　　　　　

NHKの重責 (海外ネットワークの間違い）

　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　http://www.nhk.or.jp/worldnet/　

個人的にNHKにはメディアとして高いレベルを期待したいのだが、最近のNHKの米国関連ニュースは酷い。今日も「海外ネットワーク」（TVJapan）で、とんでもない間違い報道をしていた。

2016年の大統領選が、ヒラリー・クリントンと、ジェブ・ブッシュになった場合の考察はいいのだが、そこでキャスターは、「民主党の大統領候補が勝つには、南北戦争以来のジンクスを打ち破らなければならない。」などと自信満々に報道していた。

何のことを言ってるのかと思ったら、民主党候補が、二人続けて大統領選挙に勝ったことは、南北戦争以降一度もないなどという。

バカな。何を言っているのか。ルーズベルトの後のトルーマン。ケネディーのあとのジョンソンはどうなる。こんなことはこちらでは子供でも知っている常識だ。

恐らく、この二人が前任の現職大統領の急死を受け、前者の任期中に副大統領から大統領にくり上げになったので、情報元は、彼らが選挙に勝ったことを知らないのだろう？。でも二人とも、前大統領の残存任期を終えた後、正々堂々と次の選挙で共和党候補を打ち破っている。

特に彼らの二期目は、トルーマン・ドクトリンやベトナム戦争の本格化が始まった重要な近代史。そして、トルーマンの後のアイゼンハワーは軍人として元々政党に属しておらず、直前まで迷ったあげく、共和党から出馬したが、大統領としては最も民主党的政策を断行した。

もしこのアイゼンハワーを（IF）にすれば、アメリカはルーズベルトからジョンソンまで、（1933～1969）36年間も民主党（的）政策が続いたことになる。

この間株価は上がらなかったが、中間層が生まれ、アメリカが世界と比べ、最も豊かになった時を迎えた。戦後の日本はこの豊かなアメリカにあこがれたのだ。

そしてこの時代、最高所得税率が90％を超えるところまでいったのはなぜか、今では信じられない税率になぜ当事のアメリカ人が耐えたのか。流行としてピカティの本を紹介するなら、この頃のアメリカも紹介しなければ意味はない。

そういえば紅白でサザンが、「日本は近代史を教えない」と皮肉っていた。桑田氏はリベラルとして言ったのだろう。彼には全く賛同しないが、日本史教育が近代史をあまり教えなかったのは事実。

多くの日本人はアメリカの情報は十分あると錯覚している。でも日本人ほど、アメリカの信実を知らない先進国は少ない。

欧州の知識人はその事実を知っている。だから彼らは(英国ではなく大陸）「日本人は、日本がアメリカを必要するより、アメリカが日本を必要としていることを知らないと気の毒がる。

NHKが、アメリカの本質をちゃんと伝える必要性を感じていないなら、最早読売と同じレベル。NHKのニュースはいらない。

個の時代はあったのか

　　　　　　　　

小椋佳　生前葬コンサートでのコメント　NHK特集から

「　ちょっとややこしいようなことを申し上げますけど、自分の観察で言うと、そうですね、今から20年ほど前でしょうかね。まあ平成という時代が始まるあたりからですけど、私たち日本人の生き方が大きく変わった、と思われます。

それは、その変化っていうのは一口で言って、組織から個、へ、という変化ですね。その戦後復興って言うかな。日本は経済の効率的運営って言うのを主眼にしました。で、そのため方策として、人間の組織化、個の囲い込みって言う方向に突き進みましたですね。

働く殆どの人が、何らのかたちで組織に帰属して、組織内存在となって、かつ組織の価値構造に、身も心も染め上げられていく。そうした構図が、日本中にまん延して行きました。

それが平成という時代が始まるあたりから、そう、あの年功序列制の崩壊とか、終身雇用制の終焉とか、そんなことを持ち出すまでもなく、ようするに、経営側が、君らの面倒は、従順なる一生を面倒見るよ、という世界ではなくなってまいりました。

ようするに個の側から言えばですね、その個人としては、それぞれが、ただ帰属、組織に帰属していれば安泰だ、と言うんじゃなくて、いわばそれぞれが、自己選択的に生きることが要請される時代が、始まっている・・て言えるんだと思います。

言い換えると、それはそれぞれに、自己の価値観を創造的に構築して、生きていくことが要請されている時代。まああの、今後の日本。生きていくだけでも、結構むずかしくなった時代ではありますが、ええ、まあでも別の言い方をすると、本来、人間のあるべき個の、個としての生き方が、ようやくなんか始まった時代とも言えそうだな、とも思います・・

ちょっと生意気を申し上げましたけど、　そんな変化を感じながらつくった歌があります・・　　」

「流されはしなかった」へ・・

　　　　　　　　　　　　　

平成が始まったころ、冷戦が終わった。さすが小椋佳。メッセージはその通りだったと思う。でも日本の学校が、組織に従順な優秀な人間をつくるのが目的なのは、あまり変わらなかった。

この時代、日本はデフレだった。不景気で親の収入が減れば、子供はわかる。ならよりいい学校からいい会社に入りたい。ところが、若者は学校を出ると、閉塞感のなか個の時代だとか言われた。コンフューズだっただろうな。きっと。

でも、そんな中から、羽入君や錦織君が出てくる。

矛盾の中、なんとか組織で従順な一生をすごした世代はもういい。今は矛盾の「冷戦後」’が終わり、また「COLDER　WAR」の時代がはじまったらしい。でも若者は怖がるな。怖がると、利用されるだけである・・。

　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　

NOT AFRAID 文化度と民度

http://www.washingtonpost.com/blogs/wonkblog/wp/2015/01/07/japans-birth-rate-problem-is-way-worse-than-anyone-imagined/?postshare=8121420725957701

フランスは世界有数の個人主義の国で、また一般論として、文化度の高い国の代名詞。

個人の自由を認める一方、建物の壁やスカーフの色など、環境との調和にもうるさいと聞く。

自主性を重視しながら、相反する政策をするのはかなり理想が高い。

当然、治安を含め、ダウンサイドリスクは高いだろう。

一方日本は、もともと単一民族国家。

調和を乱す危険分子は、はじき出される仕組みが昔からある。

だから安全だったが、落ちこぼれると、秋葉原で包丁を振り回す若者も出る。

そういえば、都知事だったころの石原さんは、

日本は民度が高く、中国は民度が低いなどといって、物議を醸し出した記憶がある。

今の中国なら、イメージは賛同する。(あくまでも今の中国）

ただフランスと日本を比べると、

文化度の高い国と、民度の高い国は　意味が違うような気がする。

感覚的には、個が主役の 多様性のマネジメントと、

国や組織が主役で、見識とディシプリンの絶対性。

日本文化は、歴史があり、すばらしいことは世界が認めている。

ただし、ソレはユニークという意味が強い。

今、ユニークな文化を守ってきた日本の人口は、世界と比べても減っている。

個人的に、1000兆円の財政問題を気にする側にはいない。

ただし前提として、これ以上人口が減らないこと。

少ない人口を逆手にとって・・など言う理論は、絶対に買わない。

フランスは地理的にも地続きのイスラムの影響を無視でない。

でも今回のようなリスクを承知で、人口を維持している。

きっとこれが、あのタレーランを生んだ政治力の源なのだろう。

民度の高い日本が、文化度の高いフランスから学ぶのは、

移民を受け入れる勇気だと思う。（　冒頭の写真の　NOT　AFRAID　）

そうすれば、国際政治の舞台でも、日本は経済力に見合った発言ができるだろう・・

あるジャーナリストの死に方

I don't have a kid. No wife, no card, no credit ・・he said .
it might be pompous to say it. , But I prefer to die standing instead living on my knee. 

過激な思想を全ジャーナリストがもつ必要はない。

でも、今の日本で同じことを言うジャーナリストは何人いるのだろう。

離婚の代償・・ オイルがまだ高すぎる理由？

史上最高と言われる離婚の代償。

オクラホマのオイルタイクーンのハロルドハム氏は、

別れた妻に総資産の半分を払う羽目に・・

ところが、手書きで約1000億円と書かれた小切手を

妻は受け取らなかった。

理由は手書きだったからではなく、

　　　　　　

　　　妻は、金額に満足していないらしい。　

　　　　　　　　この感覚、やっぱりオイルはまだ高すぎるかも・・