2013年12月30日月曜日

2013年 ファイナル 地球の水 

デフレに関しずっと主張してきたことがある。
それは、よくも悪くも、軍国化すれば、デフレは終わるということ。
なぜなら、デフレは、戦いを避け、蓄えを抱えて、じっと篭城している精神の象徴だから。

だれでも命がおしい。失敗したくない。そこに長寿日本。だから生まれるビジネス。
老人が、まだまだ生きたいという願望につけこむ振り込め詐欺。

でも詐欺師たちが、騙し取った金を日本国内で散在するほうが、
外資系金融に、非「非合法的」に海外に持っていかれるよりはましだ。

安倍さんの登場は大きかった。ソレは彼が愛国心を大事する政治家だからではない。
それよりも、失敗者を再登場させる偶然が生まれたことだ。

これで、現在の日本人をZIPしている何かが変わるかもしれない。
あとは許す気持ちだ。

許す気持ち・・。本当にインフレを起こしたいなら、必要である。

行き過ぎの批判もあるが(金融に対し)、まがりなりにも、数字上アメリカが復活できたのはこれが理由。
日本は、具体的は破産法を変えるべきだろう。挑戦した失敗者を社会から抹殺してはいけない・・。

そうすれば、死を恐れず、野に出て戦う人ももっとでてこよう。
いずれにしても、来年は、この意見(軍国化とインフレの関係)が正しかったかどうか、
答えが見えてくるのか楽しみ。ただ今はまだ確定してはない・・。

ところで、来年は暑いだろうか 寒いだろうか。
暑くて寒い?

地球環境の専門家が示唆する温暖化。
でも太陽が少しでも不機嫌になれば、地球など、
或いはそこに暮らす生命など、どうなるかわからない。

日本史を、世界史の目でみながら日本の国益を守れるか。
戦略とはそういうものだ。つまりどこか今時の天気予報に似ている。
それだけ今の天気予報はシリアスだということ。


でも究極的な原理がある。
これはマネーの原理にも通じる。

温暖化が進み、北極の氷がとけても、
旱魃で、穀物が取れなくなっても、
もともと地球の水の量は変わらないということ。

本当に地球の水の量が変わるとしたら、
それは物理を超えた神の意思だ。

来年のサバイバルは、
自分が神の意思を感じられるかどうかだろう・・

(注)

神の意思は宗教ではありません。
(Gallup)

世界は、
Religious 59% Not Religious 23% Atheists 13

そして国別では
Most self-declared "committed athiests"
1 China 47% 2 Japan 31% 3 Czech 30% 4 France 29% 5 S Korea 15% 5 Germany 15

2013年12月28日土曜日

過去記事と現在

<TPPにどう臨むか。 民主主義の原点はアテネとスパルタの違い> 2012年11月

http://marukano-gb.blogspot.com/2012/11/blog-post_30.html


最初に日本でTPPが騒がれ始めたのは2011年ごろだったと思う。当初は参加するのかしないのか。真っ二つの世論を背景に、当時の民主党政権も揺れていた。

アメリカの策略説を言う人がいた一方、アメリカからはシグナルはなかった。理由は、再選を控えたオバマ政権が、選挙にプラスになるかわからないTPPを話題にしたくなかったからだ。オバマ政権がTPPに本腰になったのは2013年の春からである。

そして自民党の公約とは違い、米国が例外なき関税撤廃を突きつけて終わった2013年。年明けのTPP交渉は、今後の米国の動向を知る上で最初のヒントになるだろう。なぜなら中間選挙を控えた米国議会は、オバマ政権とは一線を画している。

議会にはTPPに反対する議員も多い。この様な状況の中でこそ、オバマ政権がTPPで本当は何を狙っているのかはっきり見えてくる。

そもそも相互の関税撤廃は、本当は米国にとってどうでもいいはず。なぜなら関税ゼロの自由貿易のメリットは、小国が巨大市場に対してである。米国にとってその対象は中国のみ。しかしTPPは中国をいれない?ことも目的の一つとされる。では米国がこの自由貿易協定にサインする意図はなんだ。

一部では米国は薬品などの知的所有権の保護を狙っているという。保護なのに自由貿易?これではその目的と実態が一致しない。東南アジアが困惑反対するのは当然だ。

元々TPPは東南アジアのGDPが同じ規模の国の自由貿易協定。最初に便乗を宣言したのはブッシュ政権だった。オバマ政権は一期目はコミットせずに様子を観ていた。しかし二期目に入り、攻勢に出てきた。この段階でブッシュ政権の目的とは既に違ったものだろう。

にもかかわらず、日本のメデイアの報道は相変わらず関税の例外項目についてが中心。これでは関税で日本が譲歩を勝ち取ったとしても、自民党は公約を果たしたことになるが、隠され米国の狙いが国民に明らかになるのはずっと後のことだろう。

一方で一部の上院議員と外交専門家のバーグステンは、TPPには加盟国に為替誘導(通貨安)をさせない条項を盛り込むべきとして既に3つの参考条件を提示している。(FT) ボルカー元FRB議長の有名な言葉、 10年かけた自由貿易協定より、半年の為替動向の方が重要・・を意識しているのだろう

ではこの3条件を日本がクリアできない場合、アベノミクスはどうなる? 黒田日銀は予定通り円安に導けるのか?・・ などなど、ずっとここで主張しているように、TPPの本質は、農業分野の関税の話とは最初から違うのである。


<鉄の大嵐> 2011・12月



沖縄問題の本質は、戦後本土の日本人が、表面的には沖縄問題を理解したつもりでも、心の奥底では実は他人事だったことだと思う。沖縄の不満の底流は、本当は米軍基地ではなく、我々本土の日本人ではないか。


<;絆と法律> 2012年1月

http://marukano-gb.blogspot.com/2012/01/blog-post.html


実感として、アメリカは日本人より日本をよく知っている。なぜなら彼は常に客観的だからだ。日本は、アメリカは自分たちより日本をよく知っていることを知った上で、アメリカと対峙しなければならない・・。



2013年12月24日火曜日

再投稿、ジキル島の陰謀 エドワードグリフィン説

以下はバーナンキ議長の最初の救済策、QE1が終わりにさしかかった2009年5月の投稿。しばらく一番閲覧数が多かった。だがわけあってその後非公開にしていたが、FED誕生100周年を記念にもう一度アップ・・

ジキル島の陰謀 (2009年5月投稿)

最近のバーナンケ(中央銀行総裁) の顔は、実験に没頭していた時とはやや違う顔つきだ。昨日もボソッと危機後としては初めて緩和策の終焉の可能性について発言していたが、その時の顔つきはどこか苦しそうで、金融危機以前の彼の顔に戻っていた。

ところでその発言はアトランタFEDが主催した会議でのモノだったが、会議が行われた場所があのジキル島(JEKYLL ISLAMD)だった事は何かの因縁だろうか。

ジキル島の名前を聞いてピンとくる人はかなりの「FED通」(米国の中央銀行の政策)である。ただ「FED通」には二つの意味がある。まず90年代までのFEDウオッチャー。この人たちはジキル島の話とは無関係だ。

93年までFOMCの結果さえも発表しなかったFED。90年代はFEDを引退した人々が、過去の人脈を頼り、リサーチ会社を興していた。そして日系金融機関もFOMC前後になると高額の情報料を払ってそこからレポートを手に入れ、それを目を皿のようにして分析した時代があった。

今から思えば牧歌的な時代。だがFEDが情報開示に傾き、そんな時代が終わりかけた頃から、FEDに関し、別のグループが静かに活動を始めた。

そのグループこそ下院議員のロンポール氏などを担ぎ、FEDの廃止を訴える集団だった。そして彼らにとってこのジキル島こそが今から100年前にFED創設という彼らにとっての「世紀の大陰謀」が始まった場所なのである。

自分がこの陰謀説を知ったのは今から5年程前だ。当時は既に米系大手を離れ自由だった。FEDはFEDERALという公称をもちながら、実は民間であるとの彼らの主張に興味を持った。

そしてこのグループが96年に作成したDVDを手にれた。だが内容があまりにも衝撃的だった事と、確証の点で商売には使えないと感じた。ところが時代は変わった。

金融危機前後から、FEDの陰謀説を唱える人が巷で増え始めた。そして今やNYタイムスやWSJなども「FED」は民間であり、その中核となるNYFEDの株主はWSの金融機関である事を堂々と紹介する時代になった。

恐らく先週NY連銀会長職を辞任した旧GS会長のフライドマン氏へのNYタイムスの追及記事などはその流れの延長だ。、またWSJでさえも最近は以前なら考えれらえなかった密約の裏話をすっぱ抜くようになった。これは新聞が最早ネットの影響力に対抗できなくなっている証拠だろう。

そんな中でバーナンケは世紀の大実験に没頭したわけだが、ふと気がつくと、下手をすると実験結果は陰謀説の骨子である「FEDは金融政策の名の下で意図的にバブルとその崩壊を演出、結局は金融カルテルだけが焼け太りし、国民と通貨はその購買力を失っていく・・」との主張を笑い飛ばせる状況では無くなっている様子。

その事に気づいた今、彼の顔つきは以前の鬱を取り戻したのではないかと考えている。いずれにしても、彼は腹芸の出来ない人。その意味で陰謀について彼個人の無実は証明されている・・。

<ジキル島の陰謀とは EDWARD GRIFFIN説から>

1910年の11月、サウスバウンドの最終便の出発を控えたニュージャージー駅の構内では人はまばらだった。そしてそこに上質のコートを着た一人の紳士が、付け人に荷物をもたせ現れた。

彼はロードアイランド出身の有力共和党上院議員であり、当時の米国企業利益を代表してWSと深い繋がりを持ち、また政治家でありながらJPモルガン顧問を続け、さらに娘をジョンDロックフェラーに嫁がせたネルソンオルドリッチ(NELSON ALDRICH)その人だった。

そしてそのオルドリッチに前後し、6人の紳士がそれぞれ他人を装って最終列車に搭乗した。その面々は以下の通りである。

「ABRAHAM PIATT ANDREW」: ASSISTANT SECRETARY OF U.S. TREASURY

「FRANK VANDERLIP」 :PRESIDENT OF THE FIRST NATIONAL CITY BANK OF NEW YORK (現在のCITI)

「HENRY  DAVISON」: SENIOR PARTNER OF JP MORGAN COMPANY

「CHARLS NORTON」: PRESIDENT OF JPMORGAN‘S FIRST NATIONAL BANK

「BENJAMIN STRONG」:JPMORGAN‘S BANKERS TRUST COMPANY

「PAUL WARBURG」: A PARTNER IN  KUHN LOEB&COMPANY(後のリーマンへ) A REPRESENTATIVE OF ROTHSCHILD BANKING

一般客が搭乗した事を確認し出発した列車は、なぜか突如ニュージャージー駅に戻った。そこで最後尾に特別車両が取り付けられた。そして目的地のノースキャロライナのRALEIGHで一般客が下乗すると、オルドリッチと上記の6人が乗った特別車両は再度アトランタに向けて出発した。

最終的な目的地は、当時JPモルガン本人が個人で所有していた島。それがジキル島である。この島でこの7人は9日間の秘密会議を持った。既に政治家として顔が知れていたオルドリッチは別として、他のメンバーはファーストネームだけで呼び合い、身分を隠した。

この会議はその後も極秘裏の処理されたが、最初にこの秘密会議をすっぱ抜いたのは新進気鋭の金融記者として注目されていたBC FORBES本人である(後にフォーブスを設立)。

彼はウォーバーグとのインタビューの中で、ウォーバーグがジキル島で上記のメンバーと秘密会議を持った事をほのめかしたと1916年の「LESLIES WEEKLY」の中で紹介した。

そしてFED設立を目的に秘密会議が持たれた事が公式に明らかになったのは、FEDが設立されて12年が過ぎた1930年、ポール ウォーバーグ本人が寄稿した1750ページの大作「THE FEDRAL RESERVE SYSTEM」でである。

彼は本の中で、場所とメンバーを開示しないで会議があった事を認めた。(THE CREATURE FROM JEKYLL ISLAND参照)

この陰謀説を信じるかどうかはともかく、会議の後オルドリッチがFED設立を提唱。議会の激しい抵抗で挫折を繰り返しながらも、最終的に民主党のウィルソン大統領がサインして設立された。

そして現在まで、FEDの実際のオペレーションの要となるNY連銀の現在の株主名が、先々週、NYタイムスがゲイトナー財務長官の特集記事の中ですっぱ抜いた。

本来非公開の株主名簿には、当時の秘密会議に参加したJPモルガンやCITIの関係者に加え、今はGSが入っていた。時代によっては陰謀が現実味を帯びる。まあそれも事実だろう・・。



2013年12月21日土曜日

地球最強男プーチンの余裕



人生で最も感動したドキュメンタリー。だがこれをプーチンはどう観たか・・




今の地球で最強の男はプーチン・・。      イアン・ブレマー

形式的には民主国家のロシア。今の民主国家で彼より裁量権持つものはいない。そのプーチンが10年前、自分を脅かす男として恐れたコゾロコフスキーがシベリアの刑務所から釈放された。ソチオリンピックを前にプーチンが許したのだ。

10年前、巨大オイル企業ユーコスのオーナーとして、資本市場で完全なる西側システムを導入しようとしたコゾロコフスキー。プーチンが彼を逮捕した頃、ロシアはまだ経済危機の最中だった。

当時、あのエリツインが怪しい政商に渡してしまった利権を、国家に戻すべく、プーチンは強攻策に出ていた。コゾロコフスキーはそのプーチンに妥協しなかった。そして拘束。これをみてアブラモビッチなどはさっさとイギリスに逃げてしまった。

西側の一部がコゾロコフスキーの釈放を求めるなか、プーチンを支えたのは、資本主義の洗礼に嫌気がさした中高年のロシア国民だ。

彼らの多くは共同体だった国家企業が解体される時に株券を渡された。だがそれが何を意味するのかよく解らなかった。そして困窮の中、多くが怪しい政商が持ってきたジャガイモ袋と交換してしまった・・・。

こうして生まれた政商。彼らが旧ソ連の富をかすめ取るなか、資本主義の恩恵がわからないままのロシア国民にはプーチンの方がベターに思えるのだろう。言論の自由を奪うことには反対。だからといって、アメリカのような社会を望んではいない・・。

そんなロシアがいやな若者はどんどん国外に出る。残った国民を相手にプーチンは盤石。プーチンの個人の資産も4000億円を越えた。コゾロコフスキーを許すのは余裕だろう。



さて、正直いってソチでは日本は期待するほど金メダルはとれないと思う。ソレはスポーツの技量の意味ではなく、あの国を相手にバカ正直では勝てないと言う意味。審査員の判断による競技では、恐らく買収などの不正は避けられない。ならいっそのこと実現しないことを解った上で、金メダル3個と北方領土二島の交換を申し込んだらどうか。

プーチンの巨大な権力は日本には歴史的チャンス。まじめさと米国一辺倒の日本がこんな申し出をしたらプーチンはぶったまげるだろう。

ところで、政治や経済、恐らくスポーツでも、優秀なアメリカ人ほど安易にミラクルを信じない。しかしその多くが今もミラクルだったと認めるのが1980年の冬季五輪のアイスホッケー。

大学生主体の米国代表が、軍人主体で実質プロ集団だったソ連代表を破るという奇跡を成し遂げた。ここを起点に米国にはレーガンが登場、アメリカは好転していった。

幸運にもこのゲームを衛生生中継で見た。日本の田舎の中学生だったが、それでも冷戦当時、アメリカがソ連に押されているのは感じていた。ニュースで見るブレジネフの顔は本当に怖かった

だからアメリカが勝った瞬間はコタツから飛び上がって喜んだ。その時のドキュメンタリー:ミラクルオンアイスは今でも自分の中では最高傑作。

今のような甘やかされたアメリカではなく、苦しいながらも素晴らしいアメリカがそこにある。しかしプーチンはそれを苦々しく覚えているだろう・・

イルカを殺す権利 (グラフィック注意)




アメリカではキャロライン大使が「日本の」イルカ漁に反対したことが報道された。「日本の」という言い方は間違い。ただ固有文化に対しこのような感想を言うのも外交家としては不適切だと思う。

2013年12月18日水曜日

600億円の夢破れたなら、






残念ながら600億円の宝くじは当たらなかった。ならば次はこれか。
http://cdn.theatlantic.com/newsroom/img/posts/perfect-sp-500-graphic11.png


2013年年初、10万で株式投資を始め、毎日一回だけトレードをする。SP500から、翌日最も上る株を引けで買う。翌日その株を高値で売り、売った全額を、その翌日最も上がる株に投資する・・。

こんなことはタイムマシーンで1年前に戻らなければできない。だが理論上可能性はゼロではない。仮にこれを2013年ずっと繰り返したら10万円はどうなった。10万円は1年で26兆円になっていた。

すべて架空、だがこれが株の魅力だ。可能性がゼロではないなら、宝くじより株の方がいいという人もいよう。そういう人は、ぜひ来年がんばってほしい。


ただし、今年はSPインデックスの日足が、2012年末の終値一度も下回らなかったという異常な年だったことを忘れずに・・

2013年12月17日火曜日

冬のスポーツ観戦学 

皮肉なキャッチコピー・・・


アメフトで一流のQBと、天才といわれながら、なかなか一流になれないQBの違い。昨日パッカーズに大逆転を食らったダラスカーボーイズのQB トニー・ロモはその典型だろう。

入団以来、ロモは天才といわれてきた。確かにビッグプレーも多い。しかし大事な場面でのインターセプトも多い。それで試合を潰す。彼は入団以来この傾向が変わらない。だからダラスはスーパーボールから遠ざかっている。

そもそもQBの適正は最初から決まっていると思う。これがアメフト観戦歴10年超の個人的結論だ。そしてどこかでアメリカの社会の仕組みにも通じる鉄則。マネジメントは適正者をQBにすえることが最初の仕事だ。

いずれにしても冬のスポーツは面白い。お国柄が出ている。アメフトに熱狂するアメリカ。サッカー・ラグビーの欧州、そして日本は駅伝。走るだけの駅伝にここまで感動できる日本人は凄い。

ただ米国に来て最初の10年はアメフトを殆ど観なかった。理由は二つ。シカゴではすぐそこで現役のマイケルジョーダンが活躍していた。弱いベアーズに興味が沸かなかった。

さらにずっとラグビーとサッカーを見てきた。エリートが戦争の実践訓練としたラグビー。庶民がエキサイトするために自然に生まれたサッカー。どちらも精神論で感動できた。だからゲームが途切れるアメフトがなぜ面白いのか判らなかった。

ところが、日系企業を辞めたころから考えが変わった。この国のマネジメントの世界に放り込まれ、初めてその意味が判った。

英国で生まれたラグビー・サッカーからアメフト考え出した米国に、駅伝の日本が立ち向かっても勝てないだろう。 

日本のサッカーがここまでのレベルになり。フィギアスケートではなんと日本が米国やロシアよりも王国なのは、子供頃からすれば信じがたい事実。では日本がアメフトで強くなる日は来るのか。

個人的にはその必要はないと思う。ただしアメリカを知る上で、なぜアメフトが面白いのかは知る必要がある。

ちょうど1年前の記事、

2013年12月15日日曜日

TIMEがネット上のデータから選んだ歴史上のトップ100人 ・・英語圏

The 100 Most Significant Figures in History
1 Jesus
2 Napoleon
3 Muhammad
4 William Shakespeare
5 Abraham Lincoln
6 George Washington
7 Adolf Hitler
8 Aristotle
9 Alexander the Great
10 Thomas Jefferson
11 Henry VIII of England
12 Charles Darwin
13 Elizabeth I of England
14 Karl Marx
15 Julius Caesar
16 Queen Victoria
17 Martin Luther
18 Joseph Stalin
19 Albert Einstein
20 Christopher Columbus
21 Isaac Newton
22 Charlemagne
23 Theodore Roosevelt
24 Wolfgang Amadeus Mozart
25 Plato
26 Louis XIV of France
27 Ludwig van Beethoven
28 Ulysses S. Grant
29 Leonardo da Vinci
30 Augustus
31 Carl Linnaeus
32 Ronald Reagan
33 Charles Dickens
34 Paul the Apostle
35 Benjamin Franklin
36 George W. Bush
37 Winston Churchill
38 Genghis Khan
39 Charles I of England
40 Thomas Edison
41 James I of England
42 Friedrich Nietzsche
43 Franklin D. Roosevelt
44 Sigmund Freud
45 Alexander Hamilton
46 Mohandas Karamchand Gandhi
47 Woodrow Wilson
48 Johann Sebastian Bach
49 Galileo Galilei
50 Oliver Cromwell
51 James Madison
52 Gautama Buddha
53 Mark Twain
54 Edgar Allan Poe
55 Joseph Smith, Jr.
56 Adam Smith
57 David, King of Israel
58 George III of the United Kingdom
59 Immanuel Kant
60 James Cook
61 John Adams
62 Richard Wagner
63 Pyotr Ilyich Tchaikovsky
64 Voltaire
65 Saint Peter
66 Andrew Jackson
67 Constantine the Great
68 Socrates
69 Elvis Presley
70 William the Conqueror
71 John F. Kennedy
72 Augustine of Hippo
73 Vincent van Gogh
74 Nicolaus Copernicus
75 Vladimir Lenin
76 Robert E. Lee
77 Oscar Wilde
78 Charles II of England
79 Cicero
80 Jean-Jacques Rousseau
81 Francis Bacon
82 Richard Nixon
83 Louis XVI of France
84 Charles V, Holy Roman Emperor
85 King Arthur
86 Michelangelo
87 Philip II of Spain
88 Johann Wolfgang von Goethe
89 Ali, founder of Sufism
90 Thomas Aquinas
91 Pope John Paul II
92 René Descartes
93 Nikola Tesla
94 Harry S. Truman
95 Joan of Arc
96 Dante Alighieri
97 Otto von Bismarck
98 Grover Cleveland
99 John Calvin
100 John Locke


Read more: Who’s Biggest? The 100 Most Significant Figures in History | TIME.com http://ideas.time.com/2013/12/10/whos-biggest-the-100-most-significant-figures-in-history/#ixzz2nYTEaErM

2013年12月13日金曜日

超弦理論は正しい。世界を変える日本人その2 ・


ビトコインに続き、今度は茨城大学の百武慶文氏が世界を変える?

NATUREの最新記事

2013年12月11日水曜日

希望の数






TIMEの今年の人。日本の安倍首相も有力候補だったらしい。アベノミクスは日本を元気するのが目的だが、地球上でどれだけ多くの人に生きる希望を与えるかで見れば、この人には勝てない・・                              

お葬式

2013年12月10日火曜日

 未完成への勇気


メインのロブスター 基本的にはオマール





フロリダロブスター見た目はイセエビに近いが、味は・・ 




毒のない淡水養殖フグ(ASAHIドットコムから)
      

日本では伊勢えびが高騰し、伊勢の地元の民宿は困っているという。一方アメリカはメイン産ロブスターの値段が下落している。これなら偽装は必然だったかもしれない。

夏が旬のロブスター(メイン州産)は、クリスマスから年末に向けての需要で本来なら今頃は値段が高い。ところが今年はダンジネス(蟹)より安い。こんなことは初めてだ。

一方でフロリダ沖にも別のロブスターがいる。格好は日本の伊勢えび近い。こちらを偽装に使えば、見た目ではわからなかっただろう。だが味はザリガニを巨大にした食感。中華にはいいが生では食べたくない。

さて、そうはいってもこの時期の日本の風物詩はなんと言ってもフグ近年養殖が盛んになり、海のない内陸部での養殖のおかげで値段も手ごろになったと聞く。塩分の低い水槽で泳がせると味までよくなるとのことだが本当だろうか・・。




そんな中、先週、NHKのクローズアップ現代で、あの山中教授が、日本はいまや再生医療で世界最先端。ただせっかく学者やベンチャー企業ががんばっているのだから、行政や受け皿として社会が柔軟になって、未完成なモノ(薬)などにも挑戦する土壌が必要だといっていた。

私事だが、少し前、こちらの医薬品業界が、日本を虎視眈々と狙っているのを知った。薬品業界に何の縁も知識もない自分に米系斡旋業者から、薬品関係の仕事の話が来たのだ。英語ができて多少のマネジメント経験がある日本人を手当たり次第に声をかけたと思われる。

そもそもこちらで未経験者に仕事の紹介があるのは異例中の異例。そういえば大昔WEBに履歴を登録した覚えがあるが、こんな現象が起こるのは、アメリカが日本の何を狙っているか、十分注意する必要がある。(TPP)




日本ではフグは2万年前から食べられているという。言うまでもなくトラフグは旨いが部位によって猛毒がある。他のフグもそれぞれ毒の部位はまちまち。この結論に到達するまで、多くの日本人が未完成のリスクに挑戦した。そして大勢が命を落とした。(秀吉の頃は有名)

それでも日本人はフグへの挑戦を止めなかった。そして今、近大の養殖マグロに岡山理大の養殖フグまで食卓に上る時代だ。食材に命かけ、おいしい物をここまで追求する民族は他にいない。

日本食が世界遺産になり、フグに挑戦した命も報われた。だがこのリスクテイク精神からすれば、日本の社会が未完成の医療や薬を認めないなら、それは本末転倒、どこか矛盾している。

この間にも人材や知識がアメリカに流失し、そこで巨大なビジネスが生まれるかもしれない。山中教授は、そんな矛盾を抱える日本に重要なメッセージを出していた・・。 

ということで、今年の忘年会はフグにして、日本人のリスクテイク精神を思い出そう・・。


2013年12月9日月曜日

日本に秘密なんてあるの?

この写真は今の日本がよく出ているのでGOOD 毎日新聞から


特定秘密法案が国会を通った。最中にみんなの党が分裂した。これは5月の予想通りだ・・。 

http://marukano-gb.blogspot.com/2013/05/blog-post_22.html

そして日曜討論で、この法案の目的は、政府関係者が国の安全保障に関わる重要機密をバラしてはいけない。バラした人、漏洩を要求した人には罰則がを課せらるというものだった。

まず、先進国でこんな話を今頃議論しているのは珍しいと思う。国家公務員が国家の安全保障に関する機密を漏らしてはいけない。そんなこと当たり前じゃなないか・・。

何度も紹介しているが、2008年の予備選であれだけオバマと骨肉の争いをしたヒラリーは、国務長官就任後は一糸乱れずオバマ政権を支えた。

米国議会は民主主義の戦場として常に紛糾している。よって外に反米テロ、内に民主主義の敵をかかえる米国政権は下部組織まで常在戦場が浸透している。それだけスノーデンの亡命は異例の大事件だった。

いずれにしても、常在戦場に対する意識の差。ここが日米の最大の差だが、特定機密法案を担当したのが少子化担当大臣だったのは興味深い人選だと思う。

個人的に意図は賛成。この法案が国防の一環なら、今の日本にとって人口減少は国防の観点でも最大の懸案。だから少子化担当大臣が国家機密法案を担当するトンチンカンがあってもよい。

ただし、もっと言うなら、この国際情勢の中で日本が抱える少子化問題は、最早母性の観点で切り抜けるような悠長なものではないと思う。

単に人口を増やすだけでなく、昔独ソが競ったような、理想的なDNAを結合し優秀な人間を作り出すようなプロジェクトがあってもいい。日本が今の日本の良いところを守るためには、今の日本人の常識を超えたスーパーエリートが必要である。

では今の少子化担当大臣がその重責にふさわしい人かどうか。個人的にはわからない。ただ安倍政権が本当に日本を救う政権だったかどうかは、10年後この問題を通して判明していると思う・・。

ところで、先週のNHK日曜討論では、外交評論家の岡本氏が、防空権問題で米国が中国に対して日本と違う足並みをとったことに衝撃を受けたと言っていた。

正直言って、国防と外交の専門家なら、そんなことで衝撃を受けるなと言いたい。米国が日中に対し二枚舌なのは米国益からすれば当然。

このブログでは岡本氏は過去の人であり、いまだに氏を米国の専門家として扱うメディアのレベルを批判してきたが、そこでこちらかみえる米中関係の嘘とホントをマネー原理プロから抜粋した。  

<米中関係の嘘とホント>

既に米中は、誰が見ても、資本主義と共産主義の対立という構図ではありません。
よって議員の場合は、個人的利害関係で対中の態度は決まると思います。

米国債の保有、国防、さらに日本を含めた防衛ラインという昔からのコンセプトで威勢のいいのは共和党です。しかし実際には、共和党が本当に対中で強硬かは疑問です。なぜならビジネスの利害で多くの共和党関係者は親中だからです。

一方民主党は、現在政権政党として国益を考える立場であることに加え、東海岸にルーズベルト時代から続く台湾派がまだ多少残っています。クリントンもどちらというとその部類であり、90年代にクリントンが台湾のために第七艦隊を動かしたのは記憶に新しいところです。

ただ中国と台湾が仲良くする今、オバマ政権では、シカゴ派を中心に、日中関係でもあからさまに中国重視を言うスタッフがいます。しかしオバマ政権の間に今の中央銀行バブルがはじけると、予断を許さぬ事態も予想されます。

何時の時代も、内で紛糾すると政権としては常套手段の国民に戦争を覚悟させる必要がでるのですが、その時シリア・イランをコーナーできないと相手は中国しかいません。(宇宙人が来れば別)

北朝鮮がきっかけになるかもしれませんが、北朝鮮を相手にアメリカが変わることはありません。
よって可能性は低いとはいえ、民主党政権が究極の選択として、国家を反中に仕立てる可能性はゼロではないと考えます。

そしてその時の材料は、日本が心配する太平洋と東シナ海の覇権ではないでしょう。海を含め、地球上の争いでは中国の軍事力がアメリカに追いつくのは不可能。アメリカが来れば中国は引くしかありません。だから中国は宇宙へすっ飛びたい。

もし中国の有人基地などが具体化すると、そこから地球を狙えるわけですから、一気にアメリカとの軍事力格差がなくなります。アメリカもその中国の意図は知っています。

ブッシュ政権以降、アメリカは冷戦を戦ったロシアと宇宙ステーションでコラボしました。これは驚くべき変化です。一方で、2011年からは宇宙開発、宇宙開発ビジネスのすべて分野で中国人、中国資本を締め出す法案が稼動しています。

米国はこんな差別的な法案を通し、メディアもあまり話題にしないのは、アメリカは将来宇宙空間でぶつかる敵が中国であることを想定しているからでしょう。

もしその可能性が少しでもでてきたら、アメリカは国益上対中で本気になると思います。その時は米国民も納得するでしょう。

今日本は近海での米中の覇権争いを想定していると思いますが、どちらかというとその段階はヒトラーとスターリンの密約の状態に近いイメージです。

その段階での緊張では米中は衝突するとは思えません。むしろ米中はその地区の緊張を容認、しばらくお互いの利権を探る時期が続くでしょう。

日韓を筆頭に、アメリカからも、中国から独立でききない国は、米中にコストを払います(TPP)。この構造は、独ソが衝突する前のポーランド周辺に似ています・・。

安倍政権はこのような外部環境の中、国民に本当・本質を伝えることなく、決めることは決めてしまう必要があります。その過程はアメリカのいいなりになるでしょう。

個人的にはその状態の日本を批判するのは止めました。今はその先の展開に期待しています・・。

Chinese exclusion policy of NASA

As part of the Chinese exclusion policy of NASA, many American space researchers were prohibited from working with Chinese citizens affiliated with a Chinese state enterprise or entity.[28] In April 2011, the 112th United States Congress banned NASA from using its funds to host Chinese visitors at NASA facilities.[29] Earlier in 2010, Rep. John Culberson (R-TX) had urged President Barack Obama not to allow further contact between NASA and theChina National Space Administration (CNSA).[30][31]

FROM WIKIPEDIA

2013年12月6日金曜日

城山三郎と半沢直樹  12/02 マネー原理プロから

NHKのニュースでジャイアンツの川上監督の葬儀の模様をやっていた。生前、星野監督が「ON(王・長島)のような選手が二人もいたら、連覇は可能ですね」
といやらしい質問をしたという(本人弁)。

すると川上監督は、「そうだな、あの二人がいれば3~4連覇は誰でもできる。だが9連覇は俺しかできないと答えたという・・。

有名な「ボールが止まって見える」などいう言葉は、ONどころか大ぼらふきの大リーグでも聞いたことはない。日本人として、戦争を生き抜いた時代の人の凄さを感じる。

そういえば、今問題の医療法人の徳田理事長は、若い頃、独立して巨大医療法人グループを立ち上げる野望を持ったとき、銀行で「オレは絶対に失敗しない、生命保険に入るから、失敗さしたら自殺してソレで返す」と言い放ったという。今は罪にとわれてはいるが、この野望を達成したのだから、この人も凄い人だ。



そんな中で今年半沢直樹が流行ったのは、実際の世の中から、魅力的な大物が減った証拠だとおもう。城山三郎氏が生きていても、今の政財界に、彼の素材になりえる人はいるのだろうか。

社会全体が豊かになり安定はした。だが失敗をゆするさない風潮ではバブル再現は厳しい。そこにデフレ時代。この間にも最初にアメリカの流行を取り入れて成功する人は出たが、新時代に適応するスマートさと、人間の凄みを併せ持った人は別だったとおもう。



ところで、先週紹介したクルグマンとサマーズの討論。サマーズは、「この国は、二十歳そこそこの若者が、初めてのスーツを買う前に、100億円を集められる国だといっていた。 

さらにアメリカは失敗にも寛大。デフォルトとしても会社と個人を別けていれば問題ない。また個人が破産法を申請しても、7年すればクレジットは一定レベルまで戻る。

このように、日本と比べ、失敗に寛容なゆえにすぐバブルを繰り返せるアメリカだが、FEDバブルは、新しいビジネスの芽をサポートする一方で、大企業のリスクテイクのDNAは退化させると思う。

QEは流動性を供給し、資産インフレを促進する。運用するヘッジファンドはリスクが取れる。しかし大企業は割安なPERを維持するために、ビジネスのリスクをとる必要はない。CEOは株価で評価されるのだから、リスクはとらず(雇用)、ずっと自社株買いをしていればよい・・。



29年の大暴落の際、貧富の差を拡大を是としたギルドの多くは株を買い向かった。まずは欲から。彼らは庶民のパニックは儲かることは知っていた。そしてある程度の使命感もあっただろう。

しかし中には暴落に買い向かって破産するギルドも出た。GMの創設者のデュラントなどだ。ロックフェラーもかなり損を出した。アメリカに凄い大物がいた時代だ。

FEDがこのままなら、やはりアメリカはアメリカでなくなる・・




2013年12月5日木曜日

どっちがバブルがよく考えよう・・




ビトコインとFED、どっちがバブルなのか、よく考えよう・・

2013年12月3日火曜日

2013年12月の日米関係・・バイデンの2ステップ(NYTから) 


http://www.nytimes.com/2013/12/03/world/asia/biden-faces-delicate-two-step-in-asia-over-east-china-sea-dispute.html?ref=todayspaper


2013年の師走の日本。中国関連のニュースで騒がしい中、いったいどれだけの日本人が米中日の関係をわかっているのだろう・・。その象徴が今朝のイアンブレマーの皮肉なコメント。

「恐らく世界でバイデン副大統領を一番歓迎しているのは日本。でも僕が安倍総理なら、副大統領のコメントに深く失望しただろう・・」

If I'm PM Abe, I'm privately disappointed and worried about Biden's statement this eve.

China Foreign Ministry, hoping to drive a wedge: US response on airzone "constructive;" Japanese response "irresponsible."   日本時間 3日PM8時・・

これは飾りでしかない副大統領の役柄、さらには、中国はアメリカをCONSTRUCTIVEと発言した一方で日本をIRRESPONSIBLEとした矛盾を皮肉っている。(ブレマーは一般の日本人が外交に疎いことを良く知っている)                        

相場には無関係だったが、確かに先週から日本は惨憺たる状態だった。CNNが、「アメリカ政府は 米航空会社に対し、中国側の防空権に対応するのが望ましい・・」とアドバイスしていると報道しているにもかかわらず、日本政府は、アメリカはそんなことは言っていないと発表。


アメリカからすれば、外務省にあたる国務省と、実際の外交政策を決めるホワイトハウススタッフの二重構造をいまだに理解しない日本のメディアを適当にごまかすように日本政府に含ませたのだろう。(恐らく)その通りにしている安倍政権・・ 

(外交 軍事 経済の国家戦略は、省庁よりもウエストウイングというよりニクソン・キッシンジャーが敷いたこのスタイルを、その後すべての政権は引き継いでいる。(省庁は実務機関)。そして日本政府が発表する日中間系に関してアメリカの報道はすべて国務省のサキ報道官だ。彼女はオバマ政権の報道官ではない・)

そしてヘイグとケリーが一緒に来日したときも指摘したが、日本の再軍備が主眼だった原型から、第二次日米安全保障条約(1960年版)は、経済と軍事同盟の並列化が強化された。(その事実日本のほとんどのメディアは取り上げない)
つまりこの条約からも、TPPに関し米国は日本に有無を言わせるつもりはない。だからTPPの重要ポイントではなぜか中国の脅威が話題。ただ今回は、フロマン代表が甘利大臣に「関税の例外事項は許さない」と言っていたことはバレタようだ。

安倍さんの言う「力強い日米関係」とは、アメリカからすれば、日本はTPPでアメリカの言いなりになり、国防は今は中国と妥協しなさいということ。

ソレを全く別の言い方で国民向けに発表し続けなければならない安倍政権は気の毒。まあこれも60年の平和ボケの付けなので仕方がない。なにせ、彼のおじいさんの遣り残した仕事。・

だが国民に疑問が生じると、(今の日本国民はアメリカの本当がわかっても何もしないと思うが)アベノミクスにも悪影響が出る可能性あり。


ゴールド復活の条件は??

By Chris Kimble of Kimble Charting Solutions



やっぱりビトコインとゴールドは両立しない・・

    また本日は、QEはインフレでなく、デフレになるとの意見が・・

          こうなると、QEを止めた方が、ゴールドが復活する可能性は高い・・

      戻るなら、800ドル台まで突っ込んでからにしてください・・・。  

2013年11月30日土曜日

危険な場所

クマはもういない

2013年11月29日金曜日

これ見なきゃ

2013年11月28日木曜日

<日本をかもにする方法> 馬鹿にされる日本マネー、GURDIAN 発 ビジネスインサイダー経由・・

A Former Trader Explains How He Used To Mess With Japanese Clients

内容は90年代からリーマンショックの頃までごろごろしていたこと。事実だとしても別に日本だけが被害にあったわけではなく、むしろ日本のサブプライムの被害は少なかった。

問題は、ウォール街の内部告発記事が、英国のガーデイアンに掲載され、タイトルで日本が馬鹿にされて、それが米国のリベラル系メデイアを経てやっとこちらに伝わるパターン・・

このパターンは、いい加減にしてほしいところ・・

My first year on Wall Street, 1993, I was paid 14 times more than I earned the prior year and three times more than my father's best year. For that money, I helped my company create financial products that were disguised to look simple, but which required complex math to properly understand. That first year I was roundly applauded by my bosses, who told me I was clever, and to my surprise they gave me $20,000 bonus beyond my salary.
The products were sold to many investors, many who didn’t fully understand what they were buying, most of them what we called “clueless Japanese.” The profits to my company were huge – hundreds of millions of dollars huge. The main product that made my firm great money for close to five years was was called, in typically dense finance jargon, a YIF, or a Yield Indexed Forward.
Eventually, investors got wise, realizing what they had bought was complex, loaded with hidden leverage, and became most dangerous during moments of distress.
I never did meet the buyers; that was someone else's job. I stayed behind the spreadsheets. My job was to try to extract as much value as possible through math and clever trading. Japan would send us faxes of documents from our competitors. Many were selling far weirder products and doing it in far larger volume than we were. The conversation with our Japanese customers would end with them urging us on: “We can’t fall behind.”
When I did ask, rather naively, if this was all kosher, I would be assured multiple times that multiple lawyers and multiple managers had approved the sales.
One senior trader, consoling me late at night, reminded me, “You are playing in the big leagues now. If a customer wants a red suit, you sell them a red suit. If that customer is Japanese, you charge him twice what it costs.”
I rationalized that our group was careful by Wall Street standards, trying to stay close to the letter of the law. We tried to abide by an unwritten "five-point rule": never intentionally make more than five percentage points of profit from a customer.
Some competitors didn’t care about the rule. They were making 7% or 10% profit per trade from clients, selling exotic products loaded with hidden traps. I assumed they would eventually face legal charges, or at least public embarrassment, for pushing so clearly away from the spirit of the law.
They didn’t. Rather, they got paid better, were lauded as true risk takers, and offered big pay packages to manage similar businesses.
Being paid very well also helped ease any of my concerns. Feeling guilty, kid? Here take a big check. I was, for the first time in my life, feeling valued for my math skills – the ones I had to hide throughout my childhood, so as not be labeled a nerd or egghead. Ego and money are nice salves for any potential feeling of guilt.
After a few years on Wall Street it was clear to me: you could make money by gaming anyone and everything. The more clever you were, the more ingenious your ability to exploit a flaw in a law or regulation, the more lauded and celebrated you became.
Nobody seemed to be getting called out. No move was too audacious. It was like driving past the speed limit at 79 MPH, and watching others pass by at 100, or 110, and never seeing anyone pulled over.
Wall Street did nod and wave politely to regulators’ attempts to slow things down. Every employee had to complete a yearly compliance training, where he was updated on things like money laundering, collusion, insider trading, and selling our customers only financial products that were suitable to them.
By the early 2000s that compliance training had descended into a once-a-year farce, designed to literally just check a box. It became a one-hour lecture held in a massive hall. Everyone had to go once, listen to the rushed presentation, and then sign a form. You could look down at the audience and see row after row of blue buttoned shirts playing on their Blackberries. I reached new highs on Brick Breaker one year during compliance training. My compliance education that year was still complete.
By 2007 the idea of ethics education fell even further. You didn't even need to show up to a lecture hall; you just had to log on to an online course. It was one hour of slides that you worked through, blindly pushing the “forward” button while your attention was somewhere else. Some managers, too busy for such nonsense, even paid younger employees to sit at their computers and do it for them.
As Wall Street grew, fueled by that unchecked culture of risk taking, traders got more and more audacious, and corruption became more and more diffused through the system. By 2006 you could open up almost any major business, look at its inside workings, and find some wrongdoing.
After the crash of 2008, regulators finally did exactly that. What has resulted is a wave of scandals with odd names; LIBOR fixing, FX collusion, ISDA Fix.
To outsiders they sound like complex acronyms that occupy the darkest corners of Wall Street, easily dismissed as anomalies. They are not. LIBOR, FX, ISDA Fix are at the very center of finance, part of the daily flow of trillions of dollars. The scandals are scarily close to what some on Wall Street believe is standard business practice, a matter of shades of grey.
I imagine the people who are named in the scandals are genuinely confused as to why they are being singled out. They were just doing what almost everyone else was, maybe just more aggressive, more reckless. They were doing what they had been trained to do: bending the rules, pushing as far as they could to beat competitors. They had been applauded in the past for their aggressive risk taking, no doubt. Now they are just whipping boys.
That's the paradox at the core of the settlements we're seeing: where is the real responsibility? Others were doing it, yes. Banks should be fined, yes. But somebody should be charged. Yet the people who really should be held accountable have not. They are the bosses, the managers and CEOs of the businesses. They set the standard, they shaped the culture. The Chuck Princes, Dick Fulds, and Fred Goodwins of the world. They happily shepherded and profited from a Wall Street that spun out of control.
A precedent needs to be set, to slow down Wall Street’s wild behavior. A reminder that rules are there to be followed, not exploited. The managers knew what was going on. Ask anyone who works at a bank and they will tell you that.
The excuse we have long accepted is ignorance: that these leaders couldn't have known what was happening. That doesn't suffice. If they didn't know, it's an even larger sin.
This article originally appeared on guardian.co.uk