テロ記念日の１日

一つだけ確信しているのは昨日からリーマンを材料に株の売りを煽った勢力と、本日の大引けに株を買い戻した勢力は同じだという事。これは長年株のリズムを見ていれば判る。ただリーマンの普通株と優先株の値動きのスプレッドからも、この種の輩もそろそろ潮時と見ているだろう・・。

さて、懸念されたテロ記念日は無事に終わった。専門誌によると、次にテロが起こる可能性が高いのは、オーストラリアやカリフォルニア等の乾燥地帯での放火テロらしい。事実だとすると危ないのは寧ろ大都市郊外の住宅地。ところでNYTIMESの先週末の特集はタリバーン特集だった。そこには現地に入った写真家によるテロリスト達の日常の紹介があった。以前よりタリバーンを含めたアフガン/パキスタンのテロリスト達が一番怖いといっている。その理由は彼らの目である。彼らの目は一点の曇りもなく透き通っている。この目には金や肉体の欲望も通じないだろう。これほど怖い物はない。

一方米国ではオイル市場関係者の酒池肉林があからさまになった（WSJ）。予想された事ではあるが、日本のパターンと酷似している事に人間社会の限界を感じる。日本で大蔵官僚がノーパン喫茶で接待された事が社会的に問題になったのは98年。そこから粛清が始まり、その後金融機関はがんじがらめになった。そして復活は遅れた。バフェットが「右へOBした後、左にOBするのがゴルフ」と言ったのはこの事だ。彼は今回オバマを支持しているが、既に市場の停滞には準備しているはず。

要するにバブルがはじけ、サークルが崩れると綻びが露になる。そこで政治と当局が動く。そして粛清を経て一定期間活動は停滞する。問題は株価が最安値をつけるのはバブル崩壊の結果ではなく、実はその後に待っている停滞の結果である事だ。日本ではバブルが崩壊して5年で悪癖が糾弾され、更にそれから5年かかってやっと株価が底値を確認した。個人的経験から米国ではこのサイクルが日本の１/３の時間程度になると予想する。ただバブルの程度が同じだったとしても、時間を短縮する分だけ崩落の衝撃は３倍になるだろう。よって米国人は１/３しかサバイバルできないと言っているのはこのロジック（論理）である。では米国にとってこの想定を避ける方法はあるのか。歴史的には一つだけある。最早説明する必要もない・・。