その前に「日本語英語」の話をしたい。こちらで英語になった日本語と言えばまずは「SUSHI」、そして次は「TSUNAMI」だろう（それ以外にはSAKE /KAMIKAZE等）。日本人が意識しないところでTSUNAMIが英語になっていたのは今となっては皮肉だが、今こちらの市場関係者は本物のTSUNAMIを映像を通して知り、驚いている。だが結局は他人事。だから6カ月で元に戻るなどと言えるのだ。
そして彼らはこの震災を9・11のテロやカテリーナのケースとも重ね合わせている。確かに9/11のテロでは株式相場は3か月で復活した。またカテリーナはリーマンショックを引き起こした住宅バブルの出発点になった。つまりこの二つの悲劇は株にはプラスだったのだ。ではこの間米国は豊かになったのか。元々株を持って豊かだった人はより豊かになった。だが貧困層が多かったカテリーナの被災地は今もっと貧しくなっている。そしてその現実が近未来にこの米国に何をもたらすのか。今金融関係者はそのリスクを考慮している様子はなく、日本の悲劇も彼らにとってはその延長線上の話である。
だから震災から2週間ここで何度も主張してきた。傷は自然にふさがるが、日本はこの復興を単なる被災地の復興にしてはいけないと。世界一の大金持ちが生まれても、少数の金持ちと圧倒的大多数の貧困のメキシコは日本の向かう姿ではない。ニュースを見る限り、今のところその課題は良い方向に行っている。だがこれからが本当の勝負。被災地の不満が高まり、逆にそれ以外が自分の世界に戻る瞬間は必ず来る。その時に指導者の真価が問わるのだ。
そんな中、こちらの新聞では菅総理に対するコメントが散見される。どれも「及第点かもしれないが輝きが無い」というモノ。某新聞が飛びつきそうだが、今日本のメディアがすべきは菅総理の批判ではなく国家の団結を促進する事ではないのか。ここは日本のメディアの真価も問われているのだ。
いずれにしても確信した。ここからでは被災者の役には立たない。だが本業やこのブログを通して日本のお金を次の金融大ツナミから守る。これをもう一度己の使命としたい。そのためには米国の金融市場の風潮に踊らされていてはならない。彼らの多くは次のTSUNAMIで消えるだろう。次の金融大ツナミの原因となるインパクトとは何か。知恵を絞り、想像力を張り巡らして探したい・・。
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